メモ
【期待】
YouTubeで知り、ちゃんとロジックを知りたいと思ったので購入。
【感想】
まあまあ面白かった。割と同じことが繰り返されているような気もしたが、全体的な主張は円安になっているから株価が上がる。通貨の価値が下がっているから退避先として株が上がる。中でも日本株が特に上がる理由としては、円安になればトヨタ、ソニー、村田製作所など輸出企業の利益が爆発する。そうすると外国人投資家にとっては日本株が”安く見える”。円安で日本株は割安に移り、海外資金が殺到するという構図。
世界的に金余りの状態にある中「安定・治安・技術・地政学的優位」を兼ね備えた日本が買われる。
ラーメン屋で一杯1300円に対して、若者は普通に注文している。若い人はもうインフレに適応している。インフレを恐れているのは実は中高年。若者がインフレに対応した瞬間からその国のインフレは本格化する。
「外貨準備は過大」という思い込み。経済学者は市場の判定を自分の理論で上書きできると思い上がっている。為替は国家の総合点。金利、財政、生産性、エネルギー依存、国民の投資行動、外貨の評価、これら全ての要素を織り込んだものが為替市場。その市場の評価が「円安」である以上、揺るがない理由がある。にもかかわらず市場の判断が間違っていると思っているリフレ派、これはもう宗教の領域。
今までは実体経済が株価を作っていたが、今の株価はもはや市場ではなく政策装置である。暴落は決して許されない、政府がなんとしてもそれは止める。止めるためにバラマキ、減税し、名目価格を上昇させる。結果として通貨の価値は暴落する。
ガソリン暫定税率が自殺行為というのは考えもしなかったな。世界的にみて日本のガソリンはずっと安かった、にもかかわらずそこからさらに撤廃。本来エネルギーがない日本においてガソリンを節約するのは当たり前。だから需要を絞るために税金をかけるのは理にかなっている。50年前石油ショックによる大不況の時に、ガソリン暫定税率を設定した。国民もそれに納得した。今と大違いである。不況の時に増税するなんて今なら考えられないが、そういうことなんだろう。自分を含め、国民が考えなくなってしまったんだなと思った。
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